栄養ドリンクには軽減税率が適用されない?品目を例にわかりやすく紹介!

軽減税率
この記事のポイント
  • 栄養ドリンクに軽減税率は適用されるのか?
  • 軽減税率が適用される栄養ドリンクとされないドリンクの実例

2019年10月1日から消費税が10%に増税されることが確実となっています。

しかし、食品などには「軽減税率」が適用されますので、消費税は8%で据え置きになります。

そこで今回取り上げるのは「栄養ドリンク」に対する軽減税率です。

栄養ドリンクには軽減税率が適用される栄養ドリンクと適用されない栄養ドリンクがあります。

その違いと実例を見ていきましょう。

軽減税率ややこしい…

 


 

栄養ドリンクには軽減税率が適用される?されない?

栄養ドリンクに軽減税率が
適用されるのか?適用されないのか?

 

これについては、その栄養ドリンクが
「医薬品なのか食品なのか」
を見て判断することになります。

 

判断の基準はというと、

  • 医薬品には軽減税率は適用されないので消費税は10%
  • 飲料食品に該当するものは軽減税率が適用されて消費税率は8%

になります。

 

栄養ドリンクはコンビニやドラッグストアなどで大量に流通してます。

ふだん私たちがよく目にする栄養ドリンクにも、軽減税率が適用されるものとされないものに分かれます。

 

次に具体的な実例を出して栄養ドリンクの軽減税率について見ていきましょう。

 

 

軽減税率が適用されない栄養ドリンクの品目とは?

まずは軽減税率が適用されない栄養ドリンクの品目です。

 

軽減税率が適用されない栄養ドリンクとは、
先に述べた「医薬品に該当するもの」になります。

 

私たちがよく耳にする「医薬品に該当する」栄養ドリンクの品目は、

  • ユンケル
  • リポビタンD
  • アリナミン
  • グロモント
  • チオビタドリンク
  • リゲイン
  • ゼナ
  • グロンサン
  • ヘパリーゼ
  • 活蔘(かつじん)
  • キヨーレオピン
  • 養命酒

などがあります。

 

これらは第2医薬品、第3医薬品に該当する栄養ドリンク品目なので軽減税率は適用されず、消費税は10%に増税となります。

 

 

軽減税率が適用される栄養ドリンクの品目とは?

一方、軽減税率が適用される栄養ドリンクにはどんな品目があるのでしょうか?

 

軽減税率が適用されない栄養ドリンクですので「飲料食品」に該当する品目です。

清涼飲料水などがこれに当たります。

 

私たちの身近にある品目でいうと、

  • オロナミンC
  • レッドブル
  • ウコンの力
  • タフマン
  • メガシャキ
  • アミノバリュー
  • モンスターエナジー
  • バーン
  • イミダペプチド

これらが該当します。

 

これらは軽減税率が適用されますので、消費税率は8%で据え置きとなります。

 



 

栄養ドリンクに対する軽減税率まとめ

栄養ドリンクには軽減税率が適用される品目とされない品目があります。

 

「医薬品であれば軽減税率が適用されない」

とおぼえておけば分かりやすいでしょう。

 

先に上げた品目の実例でいうと、同じ大正製薬さんの栄養ドリンクでもリポビタンDは医薬品であるのに対し、オロナミンCは医薬品ではありません。

 

栄養ドリンクを飲むときに医薬品であるかどうかということを我々消費者はあまり意識しないかもしれませんが、扱っているお店にとっては消費税率が変わってきますのでややこしいかもしれませんね。